工場・倉庫の“暑さ指数”を見える化することの重要性|暑さ寒さコスト削減はクライマテック |

目次
- 1. なぜ“見える化”が必要なのか?—暑さ指数(WBGT)の本当の意味
- 2. 測らなければ“安全”も“義務”も守れない
- 3. どのように測定し、何を基準にすればいいのか?
- 4. 見える化による“3つの効果”とは?
- 5. 遮熱対策と暑さ指数の“ダブルアプローチ”
1. なぜ“見える化”が必要なのか?—暑さ指数(WBGT)の本当の意味
夏場の倉庫・工場は、いわば「閉じ込められた熱のカプセル」。高温多湿の環境では、体感だけで暑さの危険度を判断するのは不可能です。ここで登場するのがWBGT(湿球黒球温度)、通称「暑さ指数」です。
WBGTは気温だけでなく、湿度・風速・輻射熱などを含めた複合的な指標で、人体に与える熱のストレスを科学的に評価します。環境省では「28℃を超えると熱中症のリスクが高まる」としており、職場での熱中症対策においてもWBGTの計測はもはや必須です。
2. 測らなければ“安全”も“義務”も守れない
2025年6月から施行される厚生労働省の改正労働安全衛生規則では、WBGTの「随時把握」が義務化されます。
つまり、“暑さ指数を測っていない”ということは、熱中症対策の不履行と見なされ、法令違反のリスクすら生じるのです。
特に注意すべきは、地域の天気予報や環境省のWBGT参考値はあくまで“目安”。実際の作業現場、たとえば金属屋根の倉庫や直射日光が差し込む工場では、実測値が大幅に高く出ることが多いのです。
3. どのように測定し、何を基準にすればいいのか?
WBGTは、以下のような日本産業規格(JIS Z8504、JIS B7922)に準拠した機器で測定する必要があります:
- 黒球温度(輻射熱の影響)
- 湿球温度(蒸発による冷却)
- 乾球温度(通常の気温)
測定は実作業エリアで行うことが前提であり、「屋外なら日陰」「屋内なら作業場所の真上」などが基本。さらに、服装に応じて補正値(例:不透湿つなぎ服なら+4℃)も加味する必要があります。
厚労省では、作業の強度(代謝率)に応じてWBGTの基準値を定めており、たとえば「中程度の作業」であればWBGT 28~30℃を超えるとリスクが高まるとされています。
4. 見える化による“3つの効果”とは?
暑さ指数を定点またはリアルタイムで見える化することで、以下のような効果が得られます:
(1)現場の即時対応が可能になる
→ WBGTが基準値を超えた瞬間に「作業中止」「休憩指示」を自動化できる
(2)従業員の安心感・安全意識向上
→ 数値が目に見えることで「注意喚起」が説得力を持つ
(3)管理者の法令対応リスク低減
→ 客観的な測定記録は、万が一の事故時の「安全配慮義務」の証拠になる
5. 遮熱対策と暑さ指数の“ダブルアプローチ”
WBGTの見える化は対策の第一歩ですが、根本的な暑さの低減もまた重要です。
屋根・壁からの輻射熱を遮る「リフレクティックス」などの遮熱材は、WBGT自体を物理的に下げるための有効な手段。これは単なる熱中症対策にとどまらず、空調効率の改善や電気代削減にもつながる「投資効果のある設備改善」です。
見える化で“暑さの正体”をつかみ、遮熱で“暑さの根源”を断つ。
このダブルアプローチこそが、2025年以降の倉庫・工場経営の新常識となるでしょう。
参考資料:
– 厚生労働省「職場における熱中症予防対策の強化について」 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_38782.html
– 環境省「熱中症予防情報サイト」 https://www.wbgt.env.go.jp/
– 中央労働災害防止協会「STOP!熱中症 クールワークキャンペーン」資料
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